これからの日本経済を救うのは女性！将来を考えた就職を

日本経済を救うのは女性！世界中が注目！！

安倍首相が「女性の活躍」を成長戦略の中軸に据えると宣言して以降、「女性の力」は、日本経済を活性化させるキーワードとして、国内外から期待されているのです。この背景としては、高度経済成長期には「年功制・終身雇用・男性正社員中心」の就労モデルがうまく機能していたものの、80年代に入って、円高が進み、その後バブルがはじけ、デフレ経済に突入したことにより、「デフレの悪循環」から抜け出せず、行き詰まり感がありました。これを打開するために、女性や若者、高齢者に障がい者など、さまざまな人材が能力を発揮する全員参加型社会への転換が不可欠であると考えられたのです。とくに、「女性の活躍」は、日本経済の成長を左右するといわれています。

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専業主婦が消える！？

夫婦共働きが増えた現代においてもなお「専業主婦になりたい」と考える女性は少なくありません。しかし、近年、年功賃金制のカーブは、大企業であっても右肩上がりではなく、途中からフラットになってきているようです。女性の過半数が「夫に求める年収600万円以上」と答えるものの、それだけの年収を稼げる結婚適齢期の未婚男性は、都内でも3.5％しかいません。ならば、そういう男性を探すよりも、一緒に家計を支えられる状況を作っておいたほうが、リスクの少ない人生になるのではと考えられます。それには、専業主婦である母親の影響による「女性はそんなに働かなくてもいい」といった考え方から、「夫婦は協力して家計を支える」といったように時代の変化を意識しないといけないのです。
今後、「女性の活躍推進」は、ますます活発となり、環境も整っていくことと考えられます。仕事と家庭を両立しながら、さらなるキャリアアップも目指せる、そういった社会になることでしょう。

女性役員がいる企業は破綻リスク20％減

イギリスの調査では、女性役員がいる企業は破綻リスクを20％減らせるという結果を示しています。女性の登用が進んだ企業ほど、経営指標が良く、株式市場での評価も高い傾向にあるのです。育児介護支援だけでなく、柔軟な働き方など、ワークライフバランスに取り組んでいる企業は、そうでない企業に比べ、労働者1人の1時間あたりの生産性が2倍以上高いというデータもあります。家庭において、購買の決定権を握っているのは「女性」です。
女性の視点を活かした商品を開発することで経営効果が見込めるというメリットもあります。このことに、いち早く気付いた企業では、多くの女性の採用を始めています。